安倍首相の祖父岸信介衝撃発言、あれは「侵略戦争」だった

戦後の平和国家の原点、ポツダム宣言を知らないで、「戦後レジームからの脱却」とは?

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安倍晋三首相が、この5月20日の党首討論で、日本が第二次世界大戦で、無条件降伏した際に受諾したポツダム宣言を「つまびらかに読んでいない」と答弁したことが、マスコミやネット上で話題となっています。

共産党の志位和夫委員長が、安倍首相に、日本の戦争が間違った戦争か、正しい戦争か、その善悪の判断を聞いたところ、まったく答えがなかった、ということで、このポツダム宣言に関して、安倍首相に尋ねた時に答えたものです。

ポツダム宣言は、大戦末期の1945年(昭和20年)7月、米国、英国、ソ連の首脳がベルリン校外に集まり、戦後処理については話合われた中で、米英と中国(当時の中華民国)の共同声明として発表されたものです。

宣言の内容は、日本国民を欺瞞し、世界征服の挙にでる過誤を犯した日本の権力層を批判した上で、米英中が日本の侵略制止を謳った43年(昭和18年)のカイロ宣言の履行を宣言し、無条件降伏しなければ、迅速かつ完全な壊滅があるのみ、と迫ったものです。

連合国側が、日本の侵略を認定したものですが、その宣言を日本は当初は黙殺していました。

その後、ソ連参戦や原爆投下で、まさに日本は完全に壊滅し、8月14日に受け入れを決定しました。

志位氏は、その後の記者会見で「ポツダム宣言は戦後民主主義の原点中の原点。首相の資格に欠ける」と述べたとのことです。

日本は、この1945年(昭和20年)7月のポツダム宣言を受け入れ敗戦国となり、敗戦処理の一環として46年(昭和21年)5月にA級戦犯を裁いた極東軍事裁判が始まりました。

その年の11月には、平和憲法である日本国憲法が公布され、その半年後に施行されました。

ここから、日本は平和国家としての歩みをはじめ今日に至っているわけです。

そういう意味でもポツダム宣言は志位氏が言うように戦後の平和国家日本の原点と言えるわけです。


中国への進出は侵略以外のなにものでもなく、歴史的事実であり世界中の人々の共通認識

おそらく、この平和国家の礎となったポツダム宣言を知らないからこそ、安倍首相らは現在のような米国と一体化した戦争が出来る国へと突き進めることが出来るとも言えます。

このポツダム宣言の「世界征服の挙にでる」などと言う表現は明らかに事実を捻じ曲げたものですが、少なくとも中国への進出は侵略以外のなにものでもなく、あの大戦が侵略戦争だったことは、歴史的事実であり、世界中の人々の共通した認識なのです。

日本が中国の立場に立ってみれば、よく分かります。

例えば、住んでいる人間が少ない、政府の影響力も本州のようになく秩序がないと言って、明治時代の北海道に中国軍が進出してきて、そこで何か事を起こし(自作自演、因縁をつける等よく昔から使われる手法)、日本軍と戦争となり、勝って占領したとします。

戦勝国だからと言って、国際社会に占領が認められたとしても、明らかにこれは侵略です。

逆の立場、相手の立場に立って見れば、よく分かることで、日本が行ったことは明らかに侵略なのです。

そこのところを曖昧にしているから、安倍首相らは軍国主義者と見られ、中国の反感というか、反発を招くのです。

その結果、両国の相手国への感情が悪化して、緊張状態が生まれ、その結果戦争へとエスカレートしてゆくこともあるのです。

人間同士の喧嘩でもそうですが、自分の方が正しいと思っても、100%正しいということはなく、何十パーセントかの非はあるものです。

その時はお互いの調和を取るためには、ホ・オポノポノではないですが、「ごめんなさい」「ゆるしてください」と謝罪するということが大切なのです。(ホ・オポノポノについては、以前の記事「素晴らしいメソッド、ホ・オポノポノ」をご参照ください)

そうすると、相手も折れてきて、調和が取れてくるのです。そしてお互いに冷静になった時に、じっくり話し合って、問題解決に当たるのです。国と国でも基本は一緒です。

日本軍の中国への進出は、前述のとおり「侵略」と、世界的、歴史的に決定しているのです。

首相を離れた個人として、どのような見識を持つのも自由ですが、国のトップの人間が侵略戦争を否定しては、当然歴史修正主義者、反動右翼のレッテルを貼られ、国益を損ないかねません。

この点を理解できない人に、日本のリーダーを任すことは出来ないのです。


岸信介は、米国従属ではなく、日本の国益を優先した人物だった

ところで、安倍首相が、祖父の元首相だった岸信介氏を尊敬していることは知られています。

しかし、岸氏は、安倍首相と違い、米国従属ではなく自主路線の持ち主で、戦後政治の研究者らによると、大変評価が高いのです。

CIAのエージェントとか、様々な黒い噂もありイルミナティのメンバーのごとく評する人々もいますが、私には日本の国益を優先して政策を進めていった人物に映ります。

私の義理の祖父の満州時代の盟友だったということもあり、岸がどのような人物だったのか、個人的にも興味のあるところです。

孫崎亨著「アメリカに潰された政治家たち」(小学館)を参考に、見てみたいと思います。

岸信介は、東京帝国大学(現東大)法学部卒後、1920年農商務省入りし、その後1936年(昭和11年)に満州国に渡り国家運営の中心人物となります。

以前の記事「新聞一面に載った祖父の記事から秘密保護法を考える」にも書きましたが、この時に、陸軍の満州国の建設主任として活動していた義理の祖父秋丸治朗と知り合い、同じ東大で学んだということもあり、意気投合したようです。

その後、岸は、1941年の太平洋戦争開戦時の東条英機内閣に商工大臣として入閣しています。

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(前列左から2番目軍服姿の髭の東条英機の右側にいるのが岸)

戦時中は、物資動員の責任者を務めていたために、1945年9月にA級戦犯として逮捕され、巣鴨拘置所に入れられます。


岸の未来を予見する非凡な洞察力

その翌年に開催されたパリ講和会議においてソ連外相モロトフと米国務長官バーンズが、互いに悪口の言い合いとなり激しく対立しました。

その後も、米ソの対立が深まってゆく状況を獄中で知った岸は、「これで、日本は復活する。冷戦の推移は、巣鴨でのわれわれの唯一の頼みだった。これが悪くなってくれば、首を絞められずに(死刑にならずに)すむだろうと思った」と『岸信介証言録』の中で語っています。

米ソの対立が深まれば、やがてアメリカは日本を利用するために、自分の力を借りに来るだろう、と予測していた訳です。

実際、世界情勢などその後の成り行きは、驚くことに拘置所にいる岸の読みどおり推移してゆくことになります。

冷戦が始まるまでは、アメリカの世界戦略として、日本とドイツは二度と立ち上がれないように、工場や機械類の海外移転など軍事と経済を解体し、民主化を進めるというものでした。

大戦後のアメリカの安全保障政策に多大なる影響を与えたと言われるジョージ・ケナンは、『アメリカ外交の基本問題』の中でこのように述べています。

「マッカーサー元帥は、1948年になってもなお、アメリカが日本に恒久的な軍隊を置いておく必要はない。

日本に一番相応しいあり方は、国連及びアメリカの好意による一般的な保護の下に、恒久的な非武装、中立の状態に立つことだった」

ところが、当時東欧など占領地で次々と共産政権を樹立していたソ連との間で対立が深まった為に、一転、米国はソ連に対抗するために、日本の経済力と工業力を有効利用するという方針に切り替わりました。

その為に急ぎ人材が必要ということで戦犯らが次々に釈放され、岸信介も1948年12月24日に釈放されます。

それにしても、岸信介は、その後の世界情勢だけでなく、日本の復活、米国の自分たちに対する対応などを予見していた訳で、非常に鋭い洞察力の持ち主だったことが、伺えます。


より平等な日米安保条約改定に、総力を注ぐ岸

サンフランシスコ講和条約の1952年4月の発効によって、政治家、軍人たち25万人以上の公職追放が解かれ、岸も政治的復権を遂げ、すぐに、自主憲法制定、自主軍備確立、自主外交を掲げ、日本再建連盟を設立し、会長に就任します。

その後、自由党に入党し、衆議院議員に当選します。しかし、対米追従の吉田茂首相(現金融担当大臣の麻生太郎の祖父)と衝突して自由党から除名されます。

1954年に鳩山一郎と日本民主党を結成し、幹事長に就任、その年の12月に有名な吉田茂首相のバカヤロー発言で内閣総辞職、鳩山一郎内閣が誕生します。

その後の総選挙で、日本民主党が第1党になり、改めて鳩山内閣が組閣され、再び岸信介は幹事長になります。

この鳩山内閣時代の1955年、岸、重光外相らは、ジョン・フォスター・ダレス国務長官との会談で、1951年に吉田茂氏が米国と密室で調印した極めて不平等な旧安保条約をより平等な新安保条約に改定する道筋を作っています。

しかし岸は、この時のダレスの会談で、重光の安保改定提案にハナもひっけないようなダレスの態度に、安保の変更は、相当の決意がなければ、不可能と認識したようです。

その旧安保条約の第1条は、「アメリカ合衆国の陸軍、空軍及び海軍を日本国内及びその付近に配備する権利を、日本国は許与し、アメリカ合衆国はこれを受諾する」というように極めて不平等性の強いものです。

その年、左派と右派に分裂していた社会党が統一し、岸信介が2大政党制を唱え主導し、自由党と民主党が合併して現在の自由民主党が誕生します。これがその後40年続く、いわゆる「55年体制」と呼ばれるものです。


CIAを利用しながら自主独立路線を志向する岸のしたたかさ

米国のジャーナリスト、ティム・ワイナーの著書『CIA秘録』によると、この自民党と民主党の合併の3ヶ月前に、前述のダレス国務長官から「日本の保守政党が一致して、米国の共産主義者との戦いに協力してくれるのならば、経済的支援を期待してよい」との発言があったとのことです。

実際に、自民党に対して、1960年代までCIAを通して政治資金が提供されていたことが、米公文書で明らかになっています。

受取額は、毎年200万ドルから1000万ドルで、受け取り手の中心は岸だったと言われています。

そこから、岸信介=CIAエージェント説が、ネット上でも流れていますが、実際は、対米追従の売国者という感じではなく、CIAに資金を出させながら、自主独立路線を志向するという極めてしたたかな戦略をもった政治家だったということが現在分かっています。

前述の『岸信介証言録』によると、1960年の日米安保改定の交渉を進める為に、岸はマッカーサー駐日大使(マッカーサー元帥の甥)に次のように述べています。

「駐留米軍の最大限の撤退、米軍による緊急使用のために用意されている施設付きの多くの米軍基地を、日本に返還することなども提案した。

さらに岸は10年後には沖縄・小笠原諸島における権利と権益を日本に譲渡するという遠大な提案を行った」

ということで、岸は、在日米軍削減のみならず、沖縄・小笠原諸島の返還まで主張しているのです。

次に、岸がとった手が、その年の6月に訪米し、ダレス国務長官に以下のように主張します。

「抽象的には日米対等といいながら、現行の安保条約はいかにもアメリカ側に一方的に有利であって、まるでアメリカに占領されているような状態であった。これはやはり相互契約的なものじゃないではないか」

それに対して、ダレスは岸の熱意に今度は逃げられないと思ったのか、旧安保条約を新しい視点から再検討することに合意します。

岸は、安保条約に付随する「日米行政協定」の改定も目指しました。

この日米行政協定は、安保条約を基に29条からなり、在日米軍や分担金、裁判権など具体的な取り決めがされています。安保条約と違い、国会承認が不要で締結できます。

現在の悪名高き不平等性の極めて高い日米地位協定に変わる前のものです。

岸は、先ず安保条約を改定した後に、在日米軍削減などじっくり日米行政協定の改定を考えていました。

条項が多いので、改定するのに実際時間が掛かるというのも理由の一つです。


岸が目指した安保と行政協定改定を邪魔する勢力の背後にCIAの影

その当時、自民党は288議席という圧倒的多数を占めており、37議席の民社党も岸首相に協力すると伝えていましたから、そのまますんなりと、新安保条約が通ってもおかしくない状況でした。

ところが、この方針に真っ向から反対したのが、後に首相となる池田勇人、三木武夫らで、彼らは安保条約と行政協定の同時大幅改定を主張しました。

しかし、実際には、同時大幅改定は、現実問題として不可能だったといわれています。

一方、丁度その頃から国会内外で、安保騒動が激しくなってゆきました。主に学生たちが中心となって、大きな安保反対闘争となって行ったのです。

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(ウィキペディア安保闘争より)

それが、途中から安保反対よりも、岸内閣打倒色を帯びて行ったと言われています。

その結果、なんとか岸内閣中に、旧安保条約と日米行政協定は、新日米安保条約と日米地位協定に改定されました。

そして条約の批准書交換の日の6月23日に岸は辞意を表明し、7月15日に総辞職しました。

しかし、改定内容は小幅に留まり、旧行政協定を踏襲するものとなりました。

池田勇人は、その後首相になりますが、まったく日米地位協定に手をつけていないのです。

安保闘争はじめ、これらの、一連の岸政権を潰そうという動きの背後に、やはりCIAの工作が伺えます。

日米地位協定の見直しには、米軍の削減や分担金の削減、裁判権など日本にとって有利であっても、米国にとっては不利となるものです。

特に、常に戦争を欲し、その利権の拡大を図る背後の軍産複合体にとっては、面白くない話です。

社会党や労働者らの背後に、ソ連の影も見えますが、学生らを使って大量動員をかけ、岸内閣潰しをさせたのは、CIAと思われます。

安保闘争を指揮していた全学連の中心は、ブント(共産主義者同盟)で、共産党から喧嘩別れして出来た組織で、当初は電話代さえ窮していたようです。

それが、安保最盛期には、バスや都電を20台、30台もチャーターして、学生をデモ現場に送り込んでいたのです。

全学連の財政部長だった東原吉伸は、その著書で右翼の田中清玄から資金提供があったこと、またこの田中からの紹介で、電力業界のドン松永安左ェ門のほか製鉄、製紙、新聞など多くの業界の有力者の紹介された、と明らかにしています。

また全学連の中央執行委員の篠原浩一郎は、『60年安保 6人の証言』の中で実際に、経済同友会の創設の中心メンバーである日本精工会長の今里広記や日本興銀副頭取の中山泰平ら財界から資金提供を受けたと証言しています。

この経済同友会は、1946年に設立された親米路線をとる若手経営者のグループで、フジテレビ初代会長の水野成夫が幹事でした。

中山は、興銀はGHQによって廃止されかかっていたのを、交渉で存続を認めさせた人物で、そういう意味では、中山は米にその時の借りがあったと言えます。

そういった人物らから支援を受けた学生らが、安保反対から岸政権打倒を叫び、大暴れする。以上から見えてくるのは、やはりCIAの影です。

CIAの工作活動に関しては、最近ではウクライナ、その前のアラブの春、2000年頃の旧共産圏で起きたカラー革命など枚挙に暇がありませんが、この時の安保反対闘争も今振り返ればCIAの工作によって大きくなった可能性が高いと言えます。


岸信介と孫の安倍首相はこれだけ違う

「米軍が治外法権をもち、日本国内で自由に基地を使用できる」という日米地位協定の内容は、岸が安保改定を試みてから現在55年が経ちますが、まったく変わっていないのです。

もし、あの時、岸内閣が継続していたら、日米地位協定はより平等なものに変わっていた可能性があります。

現在、岸信介の孫にあたる安倍晋三首相が政権運営に当たっていますが、尊敬する祖父とは違い、日本国民の利益より米国の軍産複合体の利益を優先するかのごとく活動しています。

ほとんど戦争好きな米軍産複合体、ネオコン連中の意のままに動いているように見えます。

他にも、集団的自衛権に対する考え方も違います。

岸も改憲論者でしたが、現憲法では他国のために武力を行使する集団的自衛権は認められないと明言しています。
 
岸は60年の国会答弁で「集団的自衛権は独立国として持っているが、憲法では外国に出て他国を防衛することは禁止している」と述べています。
 
これに対し安倍首相は、解釈改憲で集団的自衛権行使を容認し、米国が世界で引き起こす戦争に自衛隊が参戦・軍事支援する戦争法案を5月14日に閣議決定しています。

岸は、あの太平洋戦争は聖戦だったという認識をもっていたとされています。

戦犯容疑者として収監されるとき、恩師から「自決」を促す短歌をおくられたさいに、返歌に「名にかへてこのみいくさ(聖戦)の正しさを来世までも語りのこさむ」と詠ったと言われています。

それが、孫の安倍首相も先の大戦を同様の歴史認識にさせているのではないか、とよく指摘されます。ですから、先の大戦に対する考えもおそらく、日本の侵略戦争だったという考えには同意していないでしょう。

しかし、なんと岸は先の大戦に関して、あの日本の戦争は侵略戦争だったと、はっきりと語っている映像が残っているのです。

戦後、巣鴨拘置所に入った時に、先の大戦を聖戦としたのは、おそらく英米との戦いが、欧米諸国によって植民地化された東南アジアの人々の解放、という東条内閣が掲げた大義で戦った側面があるからだと思います。

誰も、正義のためではなく、侵略、人殺しの為に戦いたいとは思わないものです。

ビルマやインド、インドシナなどでの戦いでは、実際、多くの兵隊がその大義を信じて戦って死んで行ったと思います。

その結果、多くの国が、実際その後植民地から独立を果たすことが出来ました。

戦争の原因は詰まるところ、我々人間の集合的カルマというかストレスが原因です。

物質現象界の観点から見ると、カルマがカルマを呼び、様々なことが重なって、戦争へ突き進んで行きます。

岸は、後年、あれは欧米列強がやっていたのと同じく「侵略だった」と、吐露しています。

安倍首相の祖父・岸信介衝撃発言!あれは「侵略戦争だった!!



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三休さん

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昭和28年東京都江戸川区  小松川の生まれ

都電の西荒川駅前にあ
った生家には、故赤塚不二
夫さんが下宿していました。

上の写真は、昭和30年5月石森章太郎さんが赤塚さんを訪ねてきた時のもの。

赤塚さんは、その2年後有名なトキワ荘に引越しました。

徒歩数分の石毛肉店には、私と一緒に住んでいた従姉と同じ深川高校に通う五月みどりがいて、この翌年に歌手デビュー。

生家の2軒隣にその数年後、横綱柏戸が引越してきました。

私は、その後両親が近所に建てた家に引越したのですが、3軒隣にラグビー日本代表だったターザン橋本(本名橋本晋一)氏が住んでいて息子が私と同級生。

息子H君はその後早稲田ラグビー部の主将。

私が小中学校時代に通ったラグビースクールで一緒にプレーした新日鉄釜石7連覇の立役者Mr.ラグビーと言われた松尾雄治君とその後早明戦で戦ったのには驚きました。

私も高校でラグビー部に入ったのですが、挫折。結局それが遠因で、精神世界に。

そして今に至るのですが、何が幸いするか分かりません。

もし、そのままラグビーを続けていれば、何がしかの世界で成功したかもしれませんが、失敗の人生を歩んでいた可能性があります。

真の意味での成功者とは、永遠不滅の至福の境地である「悟り」に達した人々のことであり、そこに向かって着実に前進している人々のことを言います。

(「悟り」「真の成功者」に関して詳細は、本ブログ記事「ホイットニーの死をバガヴァンの教えから考察する」等をご参照ください。)

まさに「人間万事塞翁が馬」。

趣味は瞑想です。

1977年から瞑想しています。      
基本的に24時間瞑想しています。
もちろん、座って瞑想するのも大好きです。

意識の内側へ入れば入るほ
ど、より覚醒し、より自由に
なってゆきます。

瞑想をとおして、
この世界のあらゆる楽しみ、
快楽をはるかに凌駕する
時間、空間を超えたこの
現象世界の源である
永遠不滅の純粋意識、
そしてその本質である
絶対的な自由と愛と至福を体験します。

多くの方にこの事実を体験を通
して知って頂きたいと思ってい
ます。

覚醒剤もドラッグもいりません! 

ただし、瞑想には、効果的で正しいやり方があります。

正しい角度で飛び込み、正しい泳ぎ方を身につけることで、スムースに海中深くに潜ることが出来ます。

それと同様で、効果的に効率よく、マインド(心)の内側深くに入り、究極的にはマインドを超越する方法が、正しい瞑想法です。

古来より覚者方より様々な瞑想法が、伝えられております。

マインド(心)は、永遠でもなく、真我(本当の私)ではありません。

その正体は思考であり、常に変化して止まず、幻影です。

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