愛国者、故石井紘基氏の遺志を継ぐ鳩山民主党

民主党の故石井紘基さんは、調べれば調べるほど本物の政治家だったと思います。

2002年10月、小泉竹中政権時代に、右翼を名乗る人物に暗殺されました。

犯人の供述で、石井議員との間の金銭トラブルによる単独犯行と例によって、副島隆彦さんが、公設暴力団と呼ぶ警察、検察、裁判所に片付けられてしまいましたが、明らかに事実はそうではないと思います。

ベンジャミン・フルフォードさんによると、石井議員は、翌年、小泉竹中政権によって、公的資金が注入されることになるりそなの経営問題、警察のパチンコ裏金、整理回収機構の不良債権処理問題、1億円の抵当物件を100万円である特定の人間に投売りしていた、という以上4つの事実を掴んでいたそうです。

しかも、石井議員は、殺害される直前、妻のナターシャさんに「日本がひっくり返るほど重大なことを発表する」と語っていた、と。

犯人も、周りに(石井議員を殺害するよう)仕向けられたのかもしれない、と家族宛の手紙に書いているにも関らず、黙殺されています。

更に、石井議員が所持していた手帳とカバンに入れていた様々な資料が、押収品目から消されていて、遺族は警察に再調査したが、これも黙殺。

これまでの植草事件などから、誰しも簡単に察しがつくかと思いますが、明らかに警察、検察は、事件の真相を隠そうとしています。

フルフォードさんは、取材過程で、複数の信頼できる筋から石井議員殺害を命じた政治家と実行したやくざの名前を聞いているそうで、ゆるぎない証拠も入手しているとのこと。

民主党政権になった暁には、この事件も再調査して欲しいものです。

以下、副島隆彦さんのサイトに載っていた副島さん自身が投稿した文章ともう一つ、同サイトに良い投稿記事がありましたので、転載させて頂きます。サイトリンクhttp://www.soejima.to/

後の方に、副島さんの記事を転載しています。

(以下、副島隆彦さんサイトより、転載開始)

愛国者石井紘基の遺言「日本の自滅する日」投稿者:会員番号4153番投稿日:2009/08/28(Fri) 06:44:46

「埋蔵金男」高橋洋一は、でっち上げ逮捕で失脚したが、ここまで日本のブラックボックスを書くと「消されて」しまう。

小泉・竹中政権下の2002年10月25日、石井議員は愛国者を名乗る「右翼」の凶刃に斃れた。
(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9F%B3%E4%BA%95%E7%B4%98%E5%9F%BA)

日本の本当の予算は、眼くらまし一般会計予算89兆円ではなく、特別会計・財政投融資を勘案した200兆円である。

役人天国、天下り、特殊法人、公営企業、認可法人、ファミリー企業、公共工事、利権、族議員、政治献金。

官僚-自公族議員の国家規模の「振り込め詐欺」「マネーローンダリング」だ。

官僚は、一般会計だけでなく、国民の資産である「年金保険料」「郵貯」「簡保」の資金を特別会計、特殊法人(看板だけ独立行政法人になった)にじゃぶじゃぶ流し込み、「天下り」「渡り」を繰り返す。

無駄な林道・農道を作り、治水灌漑多目的等なんとでも理由をつけてダムを作り、環境社会に逆行する高速道路を作り、空港港湾建設する。

採算の見込みのない事業に巨額の資金を貸し付ける。

特殊法人の下に子会社・孫会社を設立し、縁故者達を大量に雇用する。

石井議員によればその数200万人に上る。年収200万円にも満たない非正規労働者を含む民間人達が平均年収でも700万円になる国家規模の「寄生虫」を養っている訳だ。

ファミリー企業や親密企業に発注し、利益を移転し、国は大赤字でも天下り先は大儲け。

勿論、儲けた金の一部は、しっかり自公の族議員に政治献金する。

国が赤字になろうが、財政が破綻しようが、とにかく自分達だけが儲ける、ただそれだけ。

掠め取った国民の金を山分けするとは国家的な国民資産の横領行為ではないか?

公的資金で巨額のボーナスを手にする強欲金融ユダヤ人の何ら変わりない。

(NOVAの元社長は社員の積立金横領で実刑になった!)
(http://www.asyura2.com/09/lunchbreak25/msg/353.html)
(http://www.asyura.com/09/lunchbreak25/msg/529.html)
(http://octhan.blog62.fc2.com/blog-entry-875.html)

「金の卵を産むニワトリ」を手にした官僚・族議員に対して親分のアメリカが「そいつを俺によこせ」と脅しをかけてきた。

官僚・族議員は、足をぶるぶる震わせ、アメリカのいうまま泣く泣く「金の卵を産むニワトリ」を差し出した。

これこそが「郵政民営化」の実態である。

しかし、その実態を知ってか知らずか、完全にアメリカの手先であるマスゴミは構造改革、郵政民営化を止めるなと連呼する。

平成の政商オリックスに「かんぽの宿」を不正査定までして叩き売ろうとして逆に鳩山元総務相の首が切られたのをマスゴミは忘れたのか?

麻生総理が「民間企業」の経営に介入できないと言い訳していたのをスルーするのか?

(http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20090825AS1K2500625082009.html)
(http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/090826/plc0908260318000-n1.htm)

国民は、漠然と「年金」「郵政」が「論点」であることに漠然と気づいていたが、前回の衆議院選では「小泉劇場」にまんまと騙された。

問題は、植草氏が何度も指摘するように「入口」の郵政ではなく、「出口」である。

正すべきは特別会計であり、特殊法人であり、天下りである。

何度も指摘するが、「郵貯・簡保」は、官僚・族議員に喰い散らかされたとはいえ、国債の三分の一を保有する。謂わば日本財政の「安定装置」だ。

年金や「郵貯・簡保」が国債を購入し続ける限り、国債は安定消化され、長期金利は上がらない。

民間の貯蓄がないアメリカと違い、日本では「郵貯・簡保」がある限り、財政赤字により長期金利が上昇し、財政支出の効果を相殺することはない訳だ。

この「虎の子」の「郵貯・簡保」が民営化され、「三角買収」で外資の手に落ち、日本の財政赤字ではなく、アメリカの財政赤字をファイナンスするのに使われたら日本はどうなるのか?

まず、日本国内の投資が激減する。

長期金利が上昇し、大量に国債を保有する民間の金融機関が損失を抱える。

自己資本比率規制・時価会計・厳格査定に縛られた日本の銀行は自己資本が毀損し、それを補うために「貸し剥がし」を行う。

デフレスパイラルに陥り、未曾有の大恐慌になる。

「メインバンク制」、「護送船団方式」、「終身雇用」、「高い教育水準」「高い国民貯蓄率」といった日本の強みがバブル崩壊以降、グローバルスタンダード、ゆとり教育、格差社会、市場原理主義等の美名により徹底的に破壊された。

最後の砦である「郵貯・簡保」も奪われれば、日本はお終いだ。国民はこのことに気付かねばならない。

一方で、新しく企業再生支援機構が作られた。外資優遇策も整備された。(過去の掲示板〔1140〕参照)

再び外資が国民の資産を底値で買い取り、大儲けするのか?

(http://www.cfonews.jp/2009/08/08/%E4%BC%81%E6%A5%AD%E5%86%8D%E7%94%9F%E6%94%AF%E6%8F%B4%E6%A9%9F%E6%A7%8B/)

日本の将来を決める大切な選挙が8/30に行われる。

マスゴミ・自公の世論操作・情報操作に惑わされることなく、国民は正しい選択をしなければならない。

(以上、副島隆彦氏のサイトから、転載終り) 

以上、2009年8月29日渡辺秀幸記載


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植草氏痴漢冤罪事件から見えてくる小泉政権の闇

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私の母校(都立両国高校)の後輩でもある植草早大元教授の2006年に起こった痴漢でっち上げ事件の最高裁への上告が棄却され、懲役4ヶ月の有罪が確定しました。

この植草さんの事件だけでなく、りそな銀行に関る人達が、死んだり、逮捕されたりしています。

りそな銀行の不正を暴こうとした新聞記者やりそな銀行の監査人が不審死、りそなの脱税問題を調査していた国税庁調査官が植草さんと全く同じ手鏡も使った痴漢疑惑で逮捕されているわけです。

最近、副島隆彦さんとの対談本「売国者たちの末路」が出版され、凄い売れ行きです。

また、植草さんはブログは政治部門の人気ランキング1位になっていますね。(7月13日現在2位)


植草氏冤罪事件の真相

何故、植草さんは、二度も警察、検察、司法によるでっち上げの痴漢容疑で逮捕され、有罪になってしまったのでしょうか?

このでっち上げに関しては、「売国者たちの末路」に詳しく出ていますので、是非見てみてください。

本とは違った角度のものを幾つか紹介します。国際評論家小野寺 光一さんの記事他です。

http://www.asyura2.com/07/senkyo29/msg/117.html

http://www.asyura2.com/0601/senkyo26/msg/918.html

http://udonenogure.iza.ne.jp/blog/entry/1106449/

2004年の事件では、なんと被害者がいない、そして目撃者が警察だということ。

2006年の事件では、副島さんは被害者は、婦人警官で、同じ電車内にいて植草さんを取り押さえたのは、警察官と見ています。全く私も同意見です。

植草さんは、逮捕の直前、りそな銀行についての本を出版する予定だったそうです。

Resona-Bank-hq-01.jpg


りそな銀行を国有化する際に、この竹中平蔵氏が暗躍したことがインサイダー取引につながっている、ということを暴露した内容だったようです。

ベンジャミン・フルフォードさんのサイトによると、このように書かれています。

「その本の中でも紹介されますが、竹中平蔵氏がアメリカの雑誌Newsweekで「(りそなは)大きすぎて潰せないことは無い」ということを断言した。

その後、銀行株、特にりそなの株はどん底まで落ちた。みんな潰れると思っていたから。

そのどん底に落ちた時に、なぜか外資ばっかりが銀行株を買いあさった。

(渡辺注、鈴木棟一さんの「日本を裏切った政治家たち」(ダイヤモンド社)という本によると、外資は日本株を下がった時に買っただけでなく、小泉政権発足時から、小泉首相の「株の上下に一喜一憂しない」という言葉を捉え、外資は売りや空売りを浴びせ、大儲けしている。

欧米ファンドの人間に言わせると「一国の指導者で株の上がり下がりを気にしない者はいない、この小泉のセリフは、下がっても気にしない、ということ、これは大変な風説の流布だ」と捉えられ、空売りを浴びせて、大儲けした。

外資からは「小泉・竹中コンビは神様だ。神風だ、と言われていた、とのこと。)

日本人の金融が一部の特定の外国人ファンドの手に入ったときに竹中氏が「やっぱり救済します」と言って、血税で銀行を救済した。

そのお陰で一部の特定の外国人ファンドはぼろ儲けした。

そしてその後、救済された銀行がたくさん自民党の一部の先生にお金をばら撒くようになった。

(渡辺注、特に、りそな銀行は、自民党への融資残高3年で10倍、と後述の朝日新聞鈴木記者によってスクープされている)

おそらく日本の金融界ののっとりに協力したためのご褒美だろう。

郵政の英米化が終わったら、日本人の経済が悪い外国の奴等にのっとられるであろう。

りそな銀行事件の隠蔽のために植草先生は逮捕されたのか?

リクルートスキャンダル(戦後最大級の疑獄事件)を暴露した鈴木記者も去年の12月17日に「りそな銀行、自民党への融資残高3年で10倍」 という特ダネ記事を投稿したその夜に横浜湾で遺体が見つかった。

自殺だと言われているが、自殺を考える人が特ダネ記事を出そうだなんて誰も考えないだろう。

http://gendai.net/?m=view&c=010&no=18707

危ない目に遭うのは記者だけではない。

りそなの脱税問題を調査していた国税庁の太田さんが植草先生と全く同じ手鏡も使った痴漢疑惑で逮捕された。

植草先生と同じくでっちあげ逮捕なら、もう少しバラエティをつけたらどうだろうか。

手鏡でスカート内のぞく 国税調査官逮捕

http://www.sankei.co.jp/local/kanagawa/060908/kng000.htm


りそな会計士、不審な死

以上が、フルフォードさんのサイト記事から引用させてもらった部分ですが、実は、もう1人りそなに関係して不審死している人がいます。

りそな銀行を監査中の朝日監査法人の現場のトップであったシニアマネージャーの公認会計士平田聡氏さんです。

自宅マンションから転落死しており、「りそなの会計士はなぜ死んだのか」(毎日新聞社刊)を読むとわかりますが、警察は事件性はない、と全くと言っていいほど調べることもなく、自殺扱いしています。

2人自殺と警察によって、判断された人達がいるわけですが、植草さんの事件からも分るように、警察発表は全く信用できません。

副島隆彦さんは、「売国者たちの末路」の中で、殺害されたとの認識を示しています。

フルフォードさんと副島さんが指摘しているように、これは明らかに何者かによって殺害された可能性が高い。

りそな銀行だけが当時、財務状況が悪かったわけではなく、むしろりそなはマシな方だったようです。

りそなの初代頭取が、小泉・竹中政策を明瞭に批判していたので、スケープゴートにされたとも言われています。

自己資本比率が、マイナスになれば、破綻なのですが、貸し倒れ引当金の戻り税分を繰り延べ税金資産として、最長5年分自己資本に算入でき、自己資本率を上げられます。

繰り延べ税金資産は、経営状況によって、何年分認めるかは、監査法人次第なわけです。

朝日監査と新日本監査が担当していたと言われていますが、おそらく、あらかじめ自己資本比率を公的資金で救済するための比率(0~4パーセントの間であれば、公的資金で救済できる、という法律の「抜け穴」条項が存在するそうです)にもっていこうと、はじめから小泉・竹中コンビは画策していたのではないか、と植草さんは指摘しています。

「りそなの会計士はなぜ死んだのか」(山口敦雄著、毎日新聞社)によると、朝日監査法人のシニアマネージャーだった公認会計士平田聡氏は、厳格査定で、ゼロ年を主張していたそうで、リそな銀行や金融庁から朝日監査法人に「平田を外せ」と圧力がかかっていたようです。

その後、2003年4月24日に自宅マンション12階から転落して亡くなられ、その翌日25日、朝日監査法人は新日本監査法人に共同監査を降りる、と伝えたそうです。

リそな銀行や金融庁サイドからいっても、0年は受け容れられない数字ですが、小泉・竹中コンビが、あらかじめ自己資本比率を公的資金で救済するための比率0~4パーセントにもっていこうとしていた、というのであれば、彼等にとっても受け容れられない数字です。

何故なら、破綻して株価がゼロになってしまうからです。

それは、株を底値で買っていた外資に損をさせてしまうことでもある。

つまり、小泉竹中コンビにとっても平田さんのゼロ年査定は、とても受けいられなかった、ということです。

財務状況の悪い銀行の破綻やむなしと言って、外資ファンドにより日本の株価を下げさせ、りそなを公的資金で救って株価を上げる、という最初のシナリオが狂ってしまうからです。

竹中プロジェクト・チームの木村剛氏は、りそなの財務内容から言って、繰り延べ税金資産は0年か1年しか認められない、と公的資金注入直前にネット上で主張していたそうですが、この木村氏の発言は、新日本監査法人が、5年分認めるということを阻止するためというか、公的資金を投入できる3年分に誘導するためのブラフ(こけおどし)だった、との解釈が成り立ちます。

木村氏0年、その中間の3年分は妥当な数字である、と思わせられます。

新日本監査法人は、りそなの繰り延べ税金資産は当初5年分で行く方針となっていました。

5年分認められれば、自己資本率は確実に4パーセント以上になります。

ですから、3月決算前の自己資本率を上げるための増資額は、りそなは他のの銀行に比べて少ないのです。

この増資額は、新日本監査法人と相談した結果でてきたものと思われます。、

しかし、5月連休明け、蓋を開けてみると3年分になっていたと。

恐らく新日本監査法人には、竹中サイドから圧力がかかっていたのではないか。

5年分などとんでもない、朝日監査法人が監査受嘱を降りるくらい財務状況は悪い、とひとこと言えばいいわけですから。

りそなの当時社長だった勝田氏は、新日本監査法人に対して「背信行為だ」と非難しています。


竹中氏ら、りそなに公的資金投入で外資に大儲けさせる

最終的に、繰り延べ税金資産は3年分となり、自己資本率は2,07パーセントになり、公的資金を投入されることになったのです。

りそなへの公的資金投入の発表によって、下がり続けていた株価はりそなだけでなく上昇に転じ、底値で買った外資は大儲けしました。

公的資金、つまり我々の血税の投入によって、本来なら破綻して株主の自己責任で株式資産がゼロになるところが、逆に、株主が巨大な利益を得ているという、とんでもないモラル・ハザードを生んでしまっているわけです。

最終的に国有化されたりそな銀行に関る様々な工作、不正がバレてはまずい人達が背後にいる、というのはここまで、読んできた人なら、どなたも感じることでしょう。

植草さんが指摘するように、竹中が、NYタイムズを通してウォール街の人々に最初から公的資金で救うと言っていれば、金融不安を煽ることなく、株価は不要に下げることもなかったわけですが、彼はその逆をNYタイムズで言って、ウォール街の人々に大儲けさせているわけです。

植草さんは、小泉政権の緊縮財政による経済悪化と株価暴落、金融危機、そして、りそなの経営危機から公的資金による救済、当然の帰結である株価反転を竹中平蔵氏が誘導したのではないか、これは国家ぐるみのインサイダー取引である、と痴漢でっち上げ事件が起きる前から指摘していたのです。

さて、この当時竹中平蔵大臣の上司が総理大臣小泉純一郎氏でした。

彼は威勢良く「自民党をぶっ壊す」と言って、特に年配の女性たちの支持を受けて、首相になったわけですが、実際にぶっ壊したのは多くの良き「日本」だったのではないでしょうか。

終身雇用制とか、格差なき社会とか、地方に行くと郵便局がお年寄りなど地方の人にとって非常に便利なコミュニティ・センター的役割を担っていたそうですが、そういったものも民営化でなくなってしまったそうです。

植草さんの言葉を借りれば、小泉政権は、緊縮財政の不況促進策を発動して「意図的」に経済を悪化させ、「市場原理で、退出すべき企業は市場から退出させる」と言って、破綻処理政策を進めた結果、弱肉強食の格差社会を生み、失業と倒産の嵐で国民を苦しめています。

(確かに企業の合理化が進み、首切りや退職者がすごい勢いで増大しました。結果、経営者など一部の人達だけがいい思いをするという状況が作られました。)、

しかし外資系ファンドには美味しい思いをさせ、そして小泉首相の米国の意(1994年以降、毎年年次改革要望書というアメリカにとって都合のいい要求を突きつけて来ている。)に沿った積年の夢、郵政民営化によって、日本人の資産300兆円を米国の金融業界に乗っ取らせる、その様にして、日本を現在の毎年自殺者3~4万人、という現在の日本を酷い状況に追いやった、というわけです。

小泉竹中政権がやったことで、忘れてはならない他の事件があります。

長年の乱脈経営で破綻して、一時国有化した「長銀」を米国の悪名高きハゲタカ・ファンド、リップルウッドを中心にした外国の投資組合に、わずか、10億円で売却した事件です。

彼らはこっそり契約時に「瑕疵担保条項」を忍ばせておき、長銀から引き継いだ債権が2割以上下落した場合は、国に買い戻させるとして、どうにもならなくなった不良債権を日本人の税金を使って買い戻させているのです。

国民の血税8兆円を旧長銀時代含め投入しているのです。

そのうちの5兆円をふんだくって経営再建したと。

さらに新生銀行になって上場益で1兆円儲けたそうです。


日本人の税金を外資に提供して、日本企業の買収をさせる小泉竹中政権


植草さんの本によると、日本の企業は金融機関の貸し渋りなどで、資本が枯渇し瀕死の状況の時に、小泉政権は、海外諸国に「対日投資倍増計画」を約束し、政府による100%出資の株式会社、日本政策投資銀行が外資系ファンドに資金支援までして、外国資本の「日本買い取り」を促進したとのことです。

現在、日本は米国債を1兆ドル(現在100兆円弱)外貨準備として所有していると言われています。

一応、アメリカに貸した日本国民のお金ですが、更に、その金でアメリカが安くなった日本の株を買って大儲けしていた訳です。

もちろん、米国民には還元されません。アメリカの庶民も、日本の庶民同様貧乏になるばかりです。

その貸した金なのですが、自民党政権が続く限り、もう日本には戻ってこないだろうと。

さて、この小泉首相ですが、時の国家のトップになるような人物が、果たしてこの日本を外国資本に売り渡してしまうようなことを平気でするだろうか?ということは誰しも考える疑問かと思います。

しかし、実際にやってきたことを見れば、疑いようの無いことです。何故、彼にそんな売国的なことが出来るのか?彼は、靖国神社に参拝に行ったではないか?

愛国者ではないのか?と考える人もいるかもしれませんが、実際にやっていることは、日本という国に恨みでもあるのか?と思えるような行動です。

彼の近い先祖が、日本人にかつて虐げられた民族だったということが関係しているのかもしれません。

彼が靖国に参拝することによって、案の定、中国、韓国、北朝鮮など周辺諸国は猛反発しました。

当然、日本と中国、朝鮮半島との間に、緊張関係が生まれるわけです。

そうすると、もっと軍備が必要だ、米国、自衛隊にしっかり守ってもらわなければならない、とこうなるわけです。

その結果、米国や軍事費に、莫大な国民の血税が流れてゆくわけです。

そこで、美味しい思いをする人々がいるわけです。

フルフォードさんの本によると、「靖国参拝も、政治新年からではなく、小泉氏と黒い人脈との密約があってのことにすぎない」と、ある政治家は断言したそうです。

りそなに関る闇は深い。

(2009年7月吉日)

マイケルは生物テロ計画を暴露しようとして暗殺された?!

マイケルは生物テロ計画を暴露しようとして暗殺された?!

一昨日(10/7)の記事の中で、
米国では、今後予防接種を強制し、
拒否すると強制収容所送りにする、
という計画が画策されている、ということを書きました。

闇の政府は、このインフルエンザ・ワクチンを何としてでも使って
人口を削減しようと画策しているようです。

さて、マイケル・ジャクソンの死後、
阿修羅にすぐに出た旧聞に属する記事ですが、
知らない方もまだ結構いらっしゃるかと思いますので、
これまでのインフルエンザ・ワクチンを巡る
記事の中でも大変重要な内容を含んでいますので、
この機に転載させて頂きます。

海外のサイトの記事を翻訳したものです。

(ベンジャミン・フルフォードさんの以前に取り上げた
記事の元ネタになっている記事だと思います。)

記事の内容を要約すると、
マイケル・ジャクソンは、
CIAの電磁波兵器によって暗殺された。

理由は、ロンドンでマイケルが
バーレーンの首長の息子であるアル・カリファ氏
と交わした契約、それは数百万ドルの契約料を前払いする代わりに、
マイケルがイギリス公演を、これから起きることになっている
インフルエンザ・ワクチンを使った大量虐殺事象に対する
警告の“機会”にすることに同意したことによる、
としています。

(以下、転載開始)

●ロシアのFSBは、マイケル・ジャクソンはCIAに暗殺されたという
【6月26日 By: WhatDoesItMean.com 】
http://www.whatdoesitmean.com/index1244.htm
FSB筋はメデベージェフ大統領に、
マイケル・ジャクソンは“ほとんど間違いなく”
アメリカのCIAによって暗殺された、と報告している。

ロシア軍コスモス2450衛星が“決定的に”示すことは、
ロサンジェルスでのスーパースターの死の直前、
ソ連時代アメリカに盗まれたEMR兵器の型の
電磁波パルスがマイケルの自宅に照準が
合わせられて使用されているということだ。

ソ連の研究を元にアメリカの軍産複合体が完成した、
こうした暗殺に使用されるこのタイプの技術について、
我々は「人権侵害に反対する市民」会長の
シェリル・ウェルシュ氏の「電磁放射兵器:原子爆弾のように強力」
のタイトルの報告書の中に以下の記述を見る。
(http://www.mindjustice.org/emr13.htm)
 
「新たに機密扱いとなった国防省諜報庁(DIA)の報告書では、
マイクロウェーブに対するソ連の広範囲に及ぶ研究は、
混乱した言動、神経障害、心臓発作さえも惹き起こす方法の
研究に及ぶかもしれない、という。・・・AP通信社に出したDIAの
報告のコピーは報道の自由法に基づき要求されたもの。

国防総省の機関であるDIAはこの研究のある分野については、
国家の安全保障にかんする機密の部分になるためとして、
公開することを拒否した」

更に重要なことは、ウェルシュ女史の2001年の
記念的な報告書以来、アメリカはこの陰湿な技術を高度化させ、
活性抑制システム(ADS)と名づけた。

ニュー・サイエンティスト誌が2005年に報告しているように、
「アメリカ軍は新・非致死兵器を開発しようとしている:
フェーザーのプロトタイプか?」
(http://techrepublic.com.com/5208-6230-0.html?forumID=8&threadID=169615&start=0)
として、「アメリカ軍は2kmの距離から耐えられないような
苦しみの発作を起こさせる兵器の開発に予算をつけた。

これは暴徒らに対して使用されることが意図されていて、
被害者は無傷のままとなる。

しかし痛みを研究している者たちは、
痛みをコントロールする研究が、
兵器の開発に利用されていることに怒っている。

彼らはこれが拷問に使用されるのではないかと恐
れている」という。

◆この兵器の最終的使用について

「2007年1月、セオドー・バルナ国防次官補代理
(新システムとコンセプト担当)は、ロイター通信社に対し、
『この技術を利用する兵器ができあがることを期待している。

2010年までにはできるだろう』と語った。
 
明らかに軍はあらゆるテストの結果、
ADSがどうなるか分からなかった。

マイケル・ワイン空軍次官は、イラクで使用する前に、
アメリカ国内の群集にたいして“痛みを起こす光線”を
軍は使用すべきだと示唆した時、詳細は語らなかった。

アメリカ人にとっては、そのような兵器を、
たとえ非致死と分かっていても、
自国民に使用することを問題視しない
ということは考えられないことだったろう。
 
ワグナーはこの兵器のニックネームを
「死の光線」と名づけることを提案した。

よく知られているように哺乳類をマイクロウェーブに晒せば、
破裂するからだ。

彼は全米にe-mailを送信し、その中で、
彼の理論を証明しようとして生きた例を用いた」。

CIAがマイケル・ジャクソンを暗殺する理由については、
このFSBの報告書によれば、
去年の11月にロンドンでマイケルが
バハレーンの首長の息子である
シェイク・アブドゥラ・ビン・ハメド・アル・カリファ氏
と交わした契約の非公式の取り決め
(http://www.reuters.com/article/entertainmentNews/idUSTRE4AM2B320081124)
内容にある、と言う。

それは、数百万ドルの契約料を前払いする代わりに、
マイケルがイギリス公演を、これから起きることになっている
大量虐殺事象に対する警告の“機会”にすることに同意しているというのだ。
 
マイケルもアル・カリファ氏も、オーストリアの恐れを知らない
調査ジャーナリストであるジェーン・バーガーマイスター女史の
長い間の支援者である。

彼女は世界に向かって人類史上最大規模の犯罪が
進められようとしていると警告している人物である。

以下の記事にこうある
http://www.naturalnews.com/026503_pandemic_swine_flu_bioterrorism.html)。

「ジェーン・バーガーマイスター女史は最近FBIと共に
以下の人々に対する刑事責任を申し立てた。

世界保健機構、国連、その他政治家や会社役員で、
生物テロと大量虐殺計画にかかわっている者達だ。

彼女はまた強制ワクチン接種に対してもその禁止命令を準備している。

こういった行動はバクスターAGとアビール・グリーン・ヒルズ・
オーストリア生物工学社に対して、
その汚染された鳥インフルエンザ製造に対して
申し立てられた一件に続くものである。

彼女は、こうしたことが、パンデミックから利益を
得ようとする入念に計画された陰謀である、
と言っている。

彼女の申し立ての中で、バーガーマイスター女史は
アメリカの法律に反する生物テロの証拠を示している。

これが連邦準備銀行(FRB)を支配している国際的な銀行家たち、
世界保健機構、国連、北大西洋条約機構の指令の下で
動いているグループによって起こされているとしている。

この生物テロは遺伝子工学によって合成された
鳥インフル・ウィルスを用いて、
アメリカ国民の大量殺戮を進める目的で行われようとしている。

このグループはアメリカ政府の部局と連携している。

具体的に、被告である、バラク・オバマ・アメリカ大統領、
デービッド・ナバロ・インフルエンザ対策システム・コーディネーター、
マーガレット・チャン世界保健機構局長、
キャサリーン・シベリウス保健福祉局長、
ジャネット・ナポリターノ国土安保省長官、
デービッド・ロスチャイルド、デービッド・ロックフェラー、
ジョージ・ソロス、ワーナー・フェイマン・オーストリア首相、
アロイス・ストガー・オーストリア厚生大臣、
中でもこの国際的犯罪企業シンジケートの者達は、
財政上、政治上の利益を獲得するために、
アメリカとその他の国々の人口を減少させるために、
生物兵器を、製造・備蓄し使用したという。

この申し立ては、これらの被告たちは、
お互いに共謀し、計画し資金を準備し、
バクスター社とノバーティス社と共に、
内密の生物兵器計画の最終的実行段階に参加していた、
としている。

彼らはこれを、生物工学の力で行い、致死性の、
とりわけ鳥インフルと豚インフルの生物学的医薬品を投入し、
これを口実に強制ワクチン計画を実行に移そうとした。

これはアメリカ国民に死と傷害をもたらす有害な
生物学的医薬品を投与するということを意味する。

この行為は反生物兵器テロリズム法の直裁的な違反である」

興味深いことには、マイケル・ジャクソンが暗殺された日、
疫病管理予防センタ(CDC)は、彼らの数学的なモデルは、
100万人以上のアメリカ人が豚インフルに感染し、
世界では5万8000人が豚インフルの症例として確認されていて、
その内アメリカ人は半分ほどで、さらに悪いことには、
緊急隔離地区は問題とされた地域に設定されつつある、
と報告したことだ。

悲しいことに、そしてこの世界的スターが問題の多い
人生を過ごしたことを認めながらも、
このマイケル・ジャクソンから人類全体に向けられていた
真実の愛を取り去ることは決してできない。

彼のその愛は、人類に向けられた賛歌である、
「We Are The World」の中に最高に表現されている。

世界を癒そう
そこをより良い場所にしよう
君と僕のため、そして人類全体のため
死んでいく人々がいる
生きている者達を大切にすれば
君と僕のためにより良い場所にできる

Heal the world
Make it a better place
For you and for me and the entire human race
There are people dying
If you care enough for the living
Make a better place for
You and for me.
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

(以上、転載終り)

のりピーを笑えない、国による国民薬漬け計画

のりピーを笑えない、国による国民薬漬け計画

悪魔のメタボ検診

(以下は、船瀬俊介さんの本「メタボの暴走」(花伝社)を参考にさせて頂いています。)

2008年4月から施行されるメタボ検診(メタボリック症候群検診)。

40歳から74歳の国民すべてがこのメタボ検診を受けることを義務づけられました。

生活習慣病と言われる糖尿病・脂質異常症・高血圧・高尿酸血症など、生活習慣が発症原因に深く関与していると
考えられている疾患と肥満を複合する状態を、医学的にメタボリックシンドロームと言われています。

がん、心臓病、脳卒中の三大死因も生活習慣と深く関係しています。


欧米よりはるかに低い基準値でほとんど病人!

それらメタボを予防しようという名目で、検診を強制的に受けさせるわけですが、問題なのは、検診の基準値。

・空腹時の血糖値 100mg/dl以上
・中性脂肪 150ml/dl以上
・血圧最大値130以上
・血圧最小値85以上

これらの基準値は欧米に比べて滅茶苦茶低いと言われています。

例えば、肥満腹囲の基準値ですが、男性の場合は、ウエスト85cm以上、女性は90cm以上が、まずメタボの基準。

国際糖尿病学会からも痛烈に批判されているそうです。

専門家によると、上記の基準だとほとんどの人が、メタボと診断され、病人扱いされてしまうとのこと。

東海大学医学部の大櫛陽一教授によると、男性の94パーセント、女性の83パーセントが、異常と断定される、と言われています。


のりピーを笑えない国民薬漬け状態

となると、3000万人が、生活習慣病予備軍として、病院に行って、降圧剤、血糖降下剤、コレステロール低下薬などを大量に出され、ジャブジャブと薬漬けにされてしまうのです。

これらの薬によって、徐々に体は蝕まれ、長患いのあげくに医療費を湯水のごとく使わせられ、早死にさせれてゆくのです。

厚生労働省は、これによって2兆円の医療費削減を謳っていますが、現実は、まったく逆。

税金による医療費も湯水のごとく投入される訳なので、専門家の予想によると、5~6兆円の増加。

政府紙幣で国民一人当たりに50万円を!

政府紙幣で国民一人当たりに50万円を!

週刊現代の最新号で、とても良い建設的な内容の
記事があったので紹介させて頂きます。

「このままでは、鳩山大不況に突入する」
というタイトルの記事だったのですが、
その中で、経済評論家の森永卓郎氏が
とても素晴しい提言をしています。

提言は、政府紙幣を発行し、国民一人当たり
50万円、4人家族なら200万円位の政府紙幣を
ばら撒く、というものです。

これは、子供手当てならぬ「大人手当て」と言えるものですが、
政府紙幣は、日銀が発行している通常の紙幣とは別で、
政府が保証して直接発行する紙幣なので、
国債などと違い、償還や金利支払いの必要がないため
財政悪化を招かない、としています。

また、刷り過ぎるとインフレを招くのでは、
という懸念に対して、
インフレは招かない、
アメリカではFRBがお金の供給量を倍にしたが、
物価は下がっている、
不況時に企業は値上げは出来ない、
1人50万円で、60兆円以上の景気対策になる、
これ以外に財政再建と景気対策を
両立する手段はありません、
とこのように森永氏は語っています。

今月の8日ごろ、鳩山首相が、
国債発行を口にしたら、
橋下大阪府知事の
「赤字国債発行なら大嘘つき」との言を
マスコミは鬼の首でも取った様にデカデカと報じ、
大騒ぎしたそうですが、
では、増税して財源を確保したらいいのか、といえば、
それに対してもマスコミは大騒ぎして批判するでしょう。

財源不足になってしまったのも、元はと言えば、
歴代の自民党政権が、税金を無駄遣いしまくってきたせいです。

税金でもなく、国債でもない、
政府紙幣はとても良いアイディアだと思います。

税金を取られるのは、誰でも抵抗あるし、
気分よくないですからね。

あまりに税金分が高いと、
それだけで購買意欲が削がれてしまいます。

例えば、消費税を10パーセントにしたとしましょう。

100円のものは、110円で買う形になります。

その際、10円分が消費税として付記されます。

ところが、お金を大量に刷って、
国民に現金支給
という形でばら撒いた場合、
インフレになって100円のものが値上げせざるを得ず、
本体価格を104.76円にしたと仮定しましょう。

消費税5パーセントで110円です。

消費税分は、今までどおり5円です。

もちろん、消費者の負担する金額は、
トータルでは、110円と同じなのですが、
心理的に違います。

消費税による値上がりはすぐに分るし、
敏感になりますが、インフレによる値上がりは、
大幅な値上がりでない限り、通常は分りずらい。

実は、国債を発行しても、
所詮買うのは日本の銀行だったり、
郵貯だったり、生保だったりするわけで、
ほとんど日本人が持っている貯金などの
金融資産で購入されているわけで、
国債を日本人の持つ金融資産以上購入しなければ、
絶対に国家破産などあり得ないのです。

日本人の眠っている貯金を運用して国債を買って、
国にお金を貸しているわけですから。

ところが、米国は、日本や中国など
海外からお金を借りているので、
危ない、デフォルトの危険がある、
と言われているのです。

インフレ政策は、
貯金をたくさんもっている人々にとっては、
不公平な政策なのですが、
借金をたくさん抱えている人々にとっては
大変有利な政策です。

物価が2倍になれば、
貯金の価値は半減します。

借金も半分になります。

だから経済格差は、減ります。

しかし、給与は倍になります。

まぁ、そこまでのインフレは行き過ぎですし、
突然のインフレも問題なので、
徐々にやっていけば良いのではないでしょうか。

以前にこのブログで、
将来スエーデンのように消費税が25%で
税金が高くても、
社会保障が充実していれば、
国民は幸福と感じる、と書きました。

どうせ国民が負担するなら、消費税25%より、
消費税を5%のままで、
お金を刷りまくって、皆に配り
物価高を25%、
借金25%減、貯金25%減、
でも給与は25%増、の方が良いのではないか、
と思いますが、皆様如何でしょうか?

ちなみに我が家は、借金は嫌いなので、
カードも使っていません。
今のところ、借金もゼロです。
しかし貯金もほぼゼロです(笑)。




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プロフィール

三休さん

Author:三休さん
のブログへようこそ!

昭和28年東京都江戸川区  小松川の生まれ

都電の西荒川駅前にあ
った生家には、故赤塚不二
夫さんが下宿していました。

上の写真は、昭和30年5月石森章太郎さんが赤塚さんを訪ねてきた時のもの。

赤塚さんは、その2年後有名なトキワ荘に引越しました。

徒歩数分の石毛肉店には、私と一緒に住んでいた従姉と同じ深川高校に通う五月みどりがいて、この翌年に歌手デビュー。

生家の2軒隣にその数年後、横綱柏戸が引越してきました。

私は、その後両親が近所に建てた家に引越したのですが、3軒隣にラグビー日本代表だったターザン橋本(本名橋本晋一)氏が住んでいて息子が私と同級生。

息子H君はその後早稲田ラグビー部の主将。

私が小中学校時代に通ったラグビースクールで一緒にプレーした新日鉄釜石7連覇の立役者Mr.ラグビーと言われた松尾雄治君とその後早明戦で戦ったのには驚きました。

私も高校でラグビー部に入ったのですが、挫折。結局それが遠因で、精神世界に。

そして今に至るのですが、何が幸いするか分かりません。

もし、そのままラグビーを続けていれば、何がしかの世界で成功したかもしれませんが、失敗の人生を歩んでいた可能性があります。

真の意味での成功者とは、永遠不滅の至福の境地である「悟り」に達した人々のことであり、そこに向かって着実に前進している人々のことを言います。

(「悟り」「真の成功者」に関して詳細は、本ブログ記事「ホイットニーの死をバガヴァンの教えから考察する」等をご参照ください。)

まさに「人間万事塞翁が馬」。

趣味は瞑想です。

1977年から瞑想しています。      
基本的に24時間瞑想しています。
もちろん、座って瞑想するのも大好きです。

意識の内側へ入れば入るほ
ど、より覚醒し、より自由に
なってゆきます。

瞑想をとおして、
この世界のあらゆる楽しみ、
快楽をはるかに凌駕する
時間、空間を超えたこの
現象世界の源である
永遠不滅の純粋意識、
そしてその本質である
絶対的な自由と愛と至福を体験します。

多くの方にこの事実を体験を通
して知って頂きたいと思ってい
ます。

覚醒剤もドラッグもいりません! 

ただし、瞑想には、効果的で正しいやり方があります。

正しい角度で飛び込み、正しい泳ぎ方を身につけることで、スムースに海中深くに潜ることが出来ます。

それと同様で、効果的に効率よく、マインド(心)の内側深くに入り、究極的にはマインドを超越する方法が、正しい瞑想法です。

古来より覚者方より様々な瞑想法が、伝えられております。

マインド(心)は、永遠でもなく、真我(本当の私)ではありません。

その正体は思考であり、常に変化して止まず、幻影です。

リンク先 (有)楽趣美サイトもご覧下さい。

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